立正大学心理学部と産学連携し、当社が提供する『ラフールサーベイ』にて収集された従業員の回答データをもとに、緊急事態宣言前後における従業員のストレス状況の変化を分析した研究結果を発表しました。
研究結果サマリー
・緊急事態宣言発出後において高ストレス者が有意に増加傾向にある
・「職場の一体感」「職場のハラスメント」を除く全ての指標でわずかに得点が低下
宣言後には、活動の制限やそれに伴う業績への影響などから、全体としてストレス状況が悪化している可能性を示唆
・緊急事態宣言の発出前後におけるストレス状況の変化に大きな地域差は見られない
・テレワークを実施している従業員は上司との関係が良好になるなど、コロナ禍においてむしろストレスが改善
詳細はプレスリリースよりご覧ください。